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2026.05.09 05:42

〔米株式〕ダウ小反発、12ドル高=中東情勢巡り様子見(8日)

 【ニューヨーク時事】週末8日のニューヨーク株式相場は、中東情勢を巡って様子見ムードが強まる中、わずかに反発した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比12.19ドル高の4万9609.16ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は440.88ポイント高の2万6247.08と史上最高値を更新して引けた。

 投資家が重視するS&P500種株価指数も、史上最高値を更新して取引を終えた。

 ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比2億1239万株減の12億5696万株。

 8日の序盤は、米労働省が発表した4月の雇用統計(季節調整済み)で、景気動向を敏感に反映する非農業部門の就業者数が前月比11万5000人増と、市場予想(6万2000人増=ロイター通信調べ)を上回ったことを好感。ダウは買いが優勢となった。

 一方、米中央軍は同日、米側によるイラン港湾の海上封鎖を突破しようとしたイランの石油タンカー2隻を攻撃したと発表した。また、ルビオ米国務長官は戦闘終結に向けた交渉について、イランからの回答を同日中に受け取る見通しを提示。中東情勢の先行きを見極めようとする思惑が強まり、ダウは前日終値近くまで値を戻して引けた。

 ハイテク株では、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が、アップル製品向け半導体をインテルが製造することで両社が暫定合意したと報道。「AI関連需要への期待も引き続き高い」(日系証券筋)ことから半導体関連銘柄が買われて相場を押し上げた。

 ダウ構成銘柄ではアップルが2.1%高、エヌビディアが1.8%高。ゴールドマン・サックスなども値上がりした。アメリカン・エキスプレスやJPモルガン・チェース、マイクロソフトなどが売られた。

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